作業環境測定の2日間測定について

2018.10.11

公益社団法人日本作業環境測定協会大阪支部の技術部会では、作業環境測定を行う上で発生する様々な疑問や技術的問題について話し合われています。作業環境測定機関・自社測定機関を問わず、有志で集まった作業環境測定士で構成されており、定期的に意見交換や情報共有が行われています。

この技術部会で話し合われた内容について、ご紹介させていただきます。

「作業環境測定の2日間測定について」

作業環境測定は平均濃度の日間変動を盛り込むために2作業日に行われることが望ましいが、1日測定も認められています。その現状や見解について話し合われました。

　グループディスカッション及び全体討議内容

・ほとんどの場合、1日測定である。（測定機関の場合、2日間測定はほとんど行われていないのが現状です。）

・法的に認められているので１日測定で良い。（1日測定の場合は日間変動を考慮し、決められた評価計算を行います。）

・測定機関は費用の面から２日間測定は困難。（2日間測定は測定・分析等の経費が約２倍かかる。そのため、１日測定の方が依頼者の価格的要求に応えられる。）

・自社測定では費用に関係ないので２日間測定が可能。2日間測定を行うことにより、より多くの情報が得られ、より現状に見合った評価が出来る。濃度のばらつきが大きい作業場の場合、１日測定を2日間測定に変更することで管理区分が良いほうに変化する場合も多い。

多くの意見を聞くことができましたが、現状行われている作業環境測定はほとんど1日測定とのことでした。しかし、評価計算の性質上、濃度のばらつきが大きい作業場は管理濃度を超える確立が高いとみなされ、厳しい評価となります。測定の結果、第3管理区分と評価された指定作業場は改善義務が発生し、設備の改良や設置を伴う場合、多大な費用が発生することもありますので、多少測定費用はかかっても2日間測定を行った方がよい場合も多いと思われます。

このように、価格や作業状態、濃度のばらつきの大小などを考慮して、作業場に適した作業環境測定の方法を選択する必要があります。現在行っている測定方法が、作業場に適しているか否かお悩みの際はお気軽にご相談ください。

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